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ご参加のおすすめ |
急激な環境変化と厳しい競争は組織構造や価値観、働き方を変えようとし、従来の労使関係に影響を与えている。人事担当者にも従業員対応という個別化と、グローバル化・世界的競争の2つの視点が求められており、人材の確保、キャリア開発、ダイバーシティ、雇用延長など具体的な課題に対しても、より長期的かつ経営からの視点で将来を見据えた制度を構築しなければならない。 |
開催要領 |
プログラムの 骨 子 |
「経営戦略策定・実現のための人事改革の視点を得る」 |
期 間 ・ スケジュール |
2007年 8月
2日〜2008年
2月22日 <21日間> |
対 象 | 人事革新を担うミドルマネジャー 20名程度 |
参加費 (消費税込み) |
全国の生産性本部の賛助会員組織 682,500円 一 般 787,500円 (宿泊費・食費等は別途実費を頂戴します。グループ研究における調査費は含まれておりません。) |
プログラムの 内 容 |
T.企業事例を通じて自社を振り返る 人事戦略の設計・運用について、先進的な企業事例(ケーススタディ、ライブケーススタディ) を通じてグループ・ディスカッションを行い、制度の理念や本質を考える。その理念や本質を自社の人事管理にあてはめて課題を確認する。 課題認識と人事担当者の役割について、グローバル化とHRM、事業の再構築、モチベーション・リーダーシップ、ダイバーシティとキャリア開発という4つの視点で捉え、自社の業務を再検討する。 U.ヒアリング調査に学ぶ 組織課題解決のために、課題に対応したベンチマークとなる企業の人事部門を訪問してその解決の糸口を見出す。そこから、制度改革の基本哲学、運用管理の判断基準、実務思想等を探り出す。
〔06年度ヒアリング企業:日本ヒューレット・パッカード、大日本印刷、凸版印刷、再春館製薬所、東京海上日動火災保険、三井住友海上火災保険、森精機製作所、他〕
《参考文献》 |
参加要領 | 参加要領のページをご覧下さい。 |
申込み方法 | 申込用紙(pdf)をプリントアウトし、FAXにてご送信下さい。 |
事務局 (問い合せ先) |
(財)関西生産性本部 (担当:新田町・長良) 〒530-6691 大阪市北区中之島6-2-27 中之島センタービル28階 TEL:06-6444-6464 FAX:06-6444-6450 |
コーディネータ |
同志社大学大学院 総合政策科学研究科教授 佐藤 厚 氏
1957年生まれ。81年立命館大学産業社会学部卒。90年法政大学大学院社会科学研究科社会学専攻博士課程単位取得退学、博士(社会学)。90年〜04年まで日本労働研究機構主任研究員に就任。03年〜04年東京大学社会科学研究所客員助教授を経て、04年より現職。専門は産業社会学、経営組織論、雇用政策論。96年〜03年社会経済生産性本部経営アカデミー人的資源管理コースの指導講師、コーディネータも歴任。著書には「仕事の社会学」「総合政策科学入門(第2版)」「ホワイトカラーの仕事と成果」等がある。
大阪大学大学院 経済学研究科准教授 関口 倫紀 氏 1969年生まれ。92年東京大学文学部卒業。98年青山学院大学大学院国際政治経済学研究科修士課程修了。03年ワシントン大学ビジネススクール博士課程修了(Ph.D.)。民間シンクタンクを経て、大阪経済大学経営学部講師・学部長補佐、神戸大学経済経営研究所非常勤講師等を歴任し、06年より現職。専攻は組織行動論・人的資源管理論。人事・組織関連のほか、経営戦略・マーケティング、ファイナンス等のコンサルティング経験を持つ。論文に「How organizations promote person-environment fit: Using the case of Japanese firms to illustrate institutional and cultural influences」等がある。
(特別講師) 法政大学大学院教授 藤村 博之 氏 |
これまでの グループ研究 テーマ |
■2006年度 @【人事現場診断】納得性の高い評価制度の提案
■2005年度 @
多様なビジネスニーズに対応する『スキル・インテグレーション』 ■2004年度
■2003年度 A バブル世代のモチベーション施策
■2002年度
〜個人と組織が対等な関係で契約するために労使で整備する環境は何か〜 |
その他の コース |
■経営戦略コース ■営業・マーケティングコース ■技術・イノベーションマネジメントコース |
2007年05月11日更新 / ©KPC
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