KPCマネジメント・スクール2006技術・イノベーションマネジメントコース


 

ご参加のおすすめ

 
  グローバル競争化においてわが国企業が将来にわたって発展していくためには、研究・開発、技術開発、商品開発担当者が、顧客の欲する、かつ業績に貢献しうる新しい技術・商品を継続的に生み出していくことが必要不可欠である。
  R&Dの生産性をいかにして向上させるか。目標の明確化、収益性の重視、柔軟な組織体制などが重要な基本戦略であろうが、本コースでは、研究・開発マネジメントの基本、研究・開発や商品開発の成功例と失敗例を学び、異業種間の経験交流とディスカッションを通して、各社にとって有益なこれからの技術経営、商品開発のあり方を探る。

開催要領


プログラムの

骨 子

「新しい技術・商品を創造するR&Dマネジャーへの変革」

 ・R&Dマネジャーとしての基本的な考え方を学ぶ。

 ・課題発見能力と解決力を磨く。
 ・戦略的な思考能力、論理的な経営感覚、説得力あるプレゼンテーション

  能力を修得する。
 ・経営センス溢れるR&Dマネジャーへの自己変革を促す。
 ・異業種との人脈形成、ネットワークづくり、コミュニケーション能力の

  向上につとめる。

期 間

スケジュール
2006年 8月 1日〜2007年 2月23日<21日間>
グループ研究については、21日間の例会以外に、グループ毎に自主勉強会を開催いただきます。
2006年度スケジュール(pdf)
2005年度スケジュール・カリキュラム(pdf)
対 象

技術イノベーションを担うミドルマネジャー (30才代から40才代)20名程度

[研究・開発部門、技術開発部門、商品開発部門]

参加費
(消費税込み)
全国の生産性本部の賛助会員組織  630,000円
一  般             735,000円
(食宿泊費、フォローアップ研修費は別途実費を頂戴いたします)

これまでの

グループ研究テーマ

T.R&Dマネジャーとしての基本的な考え方を学ぶ
 組織、人材育成、選択と集中、多角化と多核化、アウトソーシング、他社との共同研究、テーマ評価、特許戦略、研究開発にかかわる課題摘出と解決策の考え方、技術戦略の考え方、効果的・効率的研究開発を進めるための各種制度の考え方、技術資源分析の考え方などの基本理論と最近の傾向について知識を習得する。


U.参加者相互の問題意識を交換し、共通課題についてグループ研究テーマを設定する
 参加者が、自社ならびに個人の問題意識をベースに関心のある研究テーマを設定し、研究グループを編成する。グループごとに問題意識を交換し、研究テーマの解決課題を明確にし、解決のための仮説を設定する。


V.代表的なケーススタディと徹底討論を行う
 R&Dが元気な企業の幹部を招聘、もしくは訪問し、また文献によって、ケーススタディを行う。グループ研究の研究テーマを深く掘り下げ、徹底的に議論することによって成功のポイントと失敗の原因をつかむ。
また、過去7期の本コース修了者を招いてのパネルディスカッションからR&Dマネジメントのヒントを得る。
さらに、戦略的な思考力を磨くため、コーディネータが良書を推薦し、技術・イノベーションに関する見識を深める。
〔05年度のケーススタディ企業:日東電工、日産自動車、住友3M、東陶機器、リコー、昭和電工 他〕


W.仮説・検証方式によるグループ研究
 自主的なグループ研究とコーディネータの適切な助言で、研究テーマの仮説・検証を繰り返しながら、「これからのR&D戦略、技術・商品開発戦略の設計と実践」を提言し、自社の技術経営に資する。

 

《コーディネータ推薦図書》

『イノベーションのジレンマ』『イノベーションの解』(C・クリステンセン:翔泳社)

『日本のもの造り哲学』(藤本隆宏:日本経済新聞社)
『第5世代のテクノロジーマネジメント』(古田健二著:中央経済社)
『製品戦略マネジメントの構築』(伊藤宗彦著:有斐閣)  他

申込み方法 申込用紙(pdf)をプリントアウトし、FAXにてご送信下さい。
事務局
(問い合せ先)
(財)関西生産性本部 (担当:五百籏頭(いおきべ)・楢原)
〒530-6691 大阪市北区中之島6-2-27 中之島センタービル28階
TEL:06-6444-6464 FAX:06-6444-6450
 
コーディネータ

(株)フュージョン アンド イノベーション代表取締役社長   古田 健二 氏
 1947年生まれ。71年東京工業大学工学部卒業。73年同大学理工学研究科修士課程修了。80年スタンフォード大学 Degree of Engineer を取得。総合電機メーカーにて電子デバイスの開発に従事。85年 Arthur D. Little(Japan)入社を経て、SRIインターナショナル移籍、96年鰍rRIコンサルティング設立と同時に初代代表取締役に就任。2000年3月鰍rRIコンサルティングの戦略コンサルティング部門解散に伴い、同年4月潟tュージョンアンドイノベーションを設立し現職。経営および技術に関する日本の代表的コンサルタントとして活躍している。また東京工業大学において21世紀COEプログラムの客員教授を03年から、さらに04年度から 特任教授として「テクノロジーマネジメント総論」の授業を担当している。主な著書は『テクノロジーマネジメントの考え方・すすめ方』、『新規事業パワーアップノート』など。
 
神戸大学大学院教授  原  拓志 氏
 1962年生まれ。85年神戸大学経営学部卒業。繊維メーカーで約5年間勤務。93年神戸大学経営学研究科博士前期課程修了、神戸大学経営学部助手。96年同助教授、99年神戸大学大学院経営学研究科助教授。04年同大学教授。01年エディンバラ大学でPhD取得。研究分野は、テクノロジーマネジメント、工業経営。主な著書は、『Innovation in the Pharmaceutical Industry』、『医薬品の社会的形成』など。

技術経営コンサルタント・千葉商科大学非常勤講師  坂口 嘉平 氏
 1933年生まれ。56年群馬大学工学部応用化学科卒業。花王石鹸梶i現花王梶jに入社し研究所勤務。67年名古屋大学より工学博士の学位取得。化学品本部にて新商品・新事業開発の企画を担当し、83年化学品部門シニア・マネージャー。研究開発部門部長職を経て93年定年退職。現在、技術経営コンサルタントとして活躍中。主な著書は『エンジニア・エグゼクティブへの道』など。

 

神戸大学経済経営研究所助教授  伊藤 宗彦 氏

1957年生まれ。81年名古屋大学工学部卒業。松下電工鞄社。2000年神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期修了(経営学修士)、03年神戸大学大学院経営学研究科博士課程後期修了(商学博士)。同年神戸大学経済経営研究所助教授。主な研究論文は、「システム・アーキテクチャとイノベーション-カーナビにおけるソフトとハードの統合」、「EMSが産み出す製造価値」、「モジュール化と製品競争力」など。主な著書は、「製品戦略マネジメントの構築」など。

 
研究テーマ

2005年度

@ 真のマーケットイン型開発の実現

    〜潜在ニーズ発掘による価値創造型開発〜

A 市場環境を捉え新規事業を創造するための戦略

    〜市場変化に柔軟に対応し事業を成功に導く戦略とは?〜

B 「企業発展のための製品開発プロセス」とは

    〜利益を生み出す仕組みとマネジメント〜

C 顧客価値を生む新製品開発におけるミドルマネージャーの役割

    〜ミドルマネージャーが推進する新しいマネジメントモデルの提案〜

D 市場創造を可能にするR&D人材マネジメント

    〜桃太郎モデルで示す現状突破型スーパーリーダーへの道〜

 

2004年度

@ 利益を生み出せる高付加価値商品開発を継続するには

    〜B to B企業の発展に貢献する、顧客に魅力ある高付加価値商品を継続的に創出するための提案〜

A 新規事業の創出のための技術マーケティングと研究開発マネジメント

B 開発アウトプットを高めるための研究開発マネジメント

    〜プロジェクト特性に応じた研究開発マネジメントの方法について〜

C 新規事業創出のしくみ

    〜継続的に新規事業を生み出すための人材マネジメント〜

 

2003年度

@ 新しい事業・商品を継続的に生み出す創造的研究開発を進めるには

  〜テーマを生み出すためのマネジメントのあり方〜

A 創造提案型商品開発システムの研究

  〜潜在ニーズ(顧客)を感知し、市場に価値ある商品コンセプトを提案するシステムの研究〜

B コア技術をベースとして継続的に成長・発展する為の会社の仕組み

  〜展開型コア技術戦略の提言〜

 

2002年度
@ スピード化を追求した製品開発マネジメント

  〜ビル・ゲイツ戦略の提案〜
A イノベーションロードマップが創り出す差別化・高付加価値商品および新事業
B コア技術戦略の限界を打破する新戦略の提言
  〜事業展開の新たな方法を求めて〜

2001年度
@ 新製品開発に有効なR&Dテーマを発案させるためのマネジメント

  〜事業戦略に基づいたR&Dテーマを創出するために〜

A 売れる商品開発のための商品コンセプト創出マネジメント
  〜顧客との関係性を考慮した商品コンセプト創出プロセスの解明〜
B 企業価値増大に貢献する新技術・新事業のマネジメント
  〜顧客/パートナーシップを組み込んだイノベーション・プロセス構築〜

 
その他の
コース
経営戦略コース
経営人事コース
営業・マーケティングコース

2006年04月26日更新 / ©KPC