KPCマネジメント・スクール2005経営人事コース

 

ご参加のおすすめ

 

 今まさに、日本企業の人事は歴史的な転換期を迎えている。経営環境が激変する中で、日本的雇用慣行の長所とその限界を根本的に見直す時期にある。もはや、これまでの人事制度を小手先で改編するような対応では、新たな時代の人事は構築できない。これからの人事に求められるのは、組織のビジョンと連動した人事ビジョンをしっかり構築し、それを実務的な制度運用にまで結びつける機能である。
 このことを、本コースでは「経営人事」と捉え、その中核を担う人事のミドルマネジャーが「経営人事のグランドデザイン」を描き、改革提案できる力を養う。そのために基本理論を押さえ、他社事例に学び、自社事情を分析し、キーとなる考え方を編み出す。


開催要領


プログラムの

骨 子

「新たな経営人事の設計を目指す」
○人事戦略の構築・運用に必要な理論・知識を体系的に習得する。
○ケーススタディ等を通して、人事の「現在」を考え、「これから」の人事の基本構想を描きだす。
○描き出された人事の基本構想を元に、総体としての人事制度の設計を提案する。

期 間

スケジュール

2005年 8月 1日〜2006年 2月24日 <20日間>
グループ研究については、20日間の例会以外に、グループ毎に自主勉強会を開催いただきます。

2005年度スケジュール(pdf)
2004年度スケジュール・カリキュラム(pdf)

対 象 人事革新を担うマネジャー(30才代から40才代前半)20名程度
参加費
(消費税込み)
全国の生産性本部の賛助会員組織 672,000円
一  般 777,000円
(次年度のフォローアップ研修費を含みます。食宿泊費は別途実費を頂戴いたします)
プログラムの

内 容

2005年度プログラムを改訂

 理論学習の内容を一新し、より実務とリンクしたプログラムに変更

T.人事戦略の基本を学ぶ
 ・人事戦略設計・運用について「人事の診断的アプローチ」という考え方に基づいて、プランニング、実行、検証・評価といったプロセスごとに、5つのスタディテーマに分けて、最新の理論を習得する。

 ・人事の基本的な機能について、人事労務管理、人材マネジメント論、報酬管理論、労使関係論の4つの視点で捉え、自社の業務を再検討する。

U.ケースに学ぶ
 ・組織課題解決のために、人事部門がどのように動いたかを、各企業の担当者を講師に招聘し、事例を通して学ぶ。そこから、制度改革の基本哲学、運用管理の判断基準、実務思想などを探り出す。
〔昨年度ケーススタディ企業:且草カ堂、トヨタ自動車梶Aプルデンシャル生命保険梶l

V.仮説・検証方式によるグループ研究
 ・各社の人事課題をもとにグループ研究テーマを選定し、今後の人事戦略を構想、提案書を作成する。

 
《コーステキスト》

 『マテリアル人事労務管理』(佐藤博樹・藤村博之・八代充史 共著:有斐閣)

申込み方法 申込用紙(pdf)をプリントアウトし、FAXにてご送信下さい。
事務局
(問い合せ先)
(財)関西生産性本部 雇用開発部(担当:谷・代田)
〒530-6691 大阪市北区中之島6-2-27 中之島センタービル28階
TEL:06-6444-6464 FAX:06-6444-6450
 
コーディネータ

法政大学大学院教授  藤村 博之 氏
 
1956年生まれ。1979年名古屋大学経済学部卒業。84年京都大学経済研究所助手を経て、90年滋賀大学経済学部助教授。 96年同大学教授。97年法政大学経営学部教授、2004年より現職。同大学イノベーション・マネジメント研究科長も兼任。専攻は労使関係論、労務管理論。国内はもとよりユーゴスラビア、西独、タイ、マレーシア、アメリカ等海外研究も多数。著書には『新しい人事労務管理論』(共著)『企業にとって中高年は不要か』等多数ある。

 

同志社大学大学院教授  佐藤  厚 氏

  1957年生まれ、1981年立命館大学産業社会学部卒業。1990年法政大学大学院社会科学研究科社会学専攻博士課程単位取得後退学、博士(社会学)。90年〜2004年日本労働研究機構主任研究員を経て、2004年より現職。専門は産業社会学、経営組織論、雇用政策論。96年から2003年社会経済生産性本部経営アカデミー人的資源管理コースの指導講師、コーディネータも歴任。著書には「仕事の社会学」(共著)、「総合政策化学入門(第2版)」(共著)、「ホワイトカラーの仕事と成果」(共著、近刊予定)等がある。

人事教育コンサルタント  中嶋 哲夫 氏
  1948年生まれ。1971年京都大学卒業後、鐘淵化学工業(株)入社。製造、開発、営業部門を経て、人事部で教育の実務を担当。その後人事教育コンサルタントとして独立。企業での教育実務を踏まえた人材育成論に定評がある。とくに、「やる気になる目標管理」の制度設計で活躍中。また、現在、MBO研究所顧問としても活躍。著書には『目標管理活用学』「ライフマネジメント」(共著)等がある。

大阪商業大学助教授  篠原 健一 氏
  1967年生まれ。1990年同志社大学卒業。96年同大学院博士課程修了後、大阪商業大学専任講師、博士(政策科学)。2000年より現職。専攻は労務管理・経営管理論。1995〜2000年にアメリカ自動車産業の人員配置について研究。著書には『転換期のアメリカ労使関係:自動車産業の作業組織改革』(2003年第20回組織学会賞受賞)『国際人事管理の基本問題』(共著・)『経営政策の国際比較』(共著)等がある。

 

 
研究テーマ

2004度

@“個別化”に対応する人事管理・労使関係のあり方

A雇用の多様化における人材育成について

 

2003度

@ プロ人材の育成を考える

A バブル世代のモチベーション施策

 

2002度
@ ハイパフォーマンス人事の業務設計
A 社員全員のパフォーマンスを高めるには

2001年度
@ 成果主義人事の落とし穴とその克服策
A 成果主義を支えるインフラ構築

  〜個人と組織が対等な関係で契約するために労使で整備する環境は何か〜
B 企業淘汰時代における人的資源マネジメントの研究

 
その他の
コース
経営戦略コース
営業・マーケティングコース
技術・イノベーションマネジメントコース

2005年05月07日更新 / ©KPC