貴社で行っている「人事評価制度」や「福利厚生制度」。
その導入や運用の効果は効果的になされているでしょうか。
また、国の人的資本情報開示政策の普及にともない、エンゲージメントサーベイを
実施している企業も増えてきましたが、貴社では十分に活用できているでしょうか。

本セミナーでは、過去30年以上にわたる研究成果から、
企業制度・施策にまつわる客観的な「組織データ」と、
従業員のやる気・やりがいに関する質の高い「意識データ」の関連における分析結果の一部を紹介し、
マネジメント施策に重要な「意識の測り方」、具体的な「制度・施策の効果」について議論します。

また、セミナーの最後には、自組織で運用されている
企業制度・施策(人事評価制度、賃金制度、休暇制度、福利厚生制度等)と従業員の働きがいに関する
調査を行い、企業制度・施策の導入状況、従業員のモティベーションの実態や関連性を調査する、
「企業制度・施策に関する効果調査」のご案内をいたします。

【このような課題や問題意識をお持ちの方に本セミナーをお勧めします】
・人事評価制度をはじめ、働き方の多様化に伴う賃金・休暇・労働時間に関する諸制度、
　教育・研修制度、JOB型など新たな雇用制度、各種制度の見直しや導入を検討している
・エンゲージメントサーベイなど、従業員の意識調査に興味がある／悩みがある
・より効果的に組織風土の改善／改革を進めたい

【セミナープログラム（予定）】
１．従業員の意識を正しく把握するために
企業の諸制度が、働く人々の意識にどのような影響を与えるのか。
それを知るために、企業制度・施策にまつわる客観的な「組織データ」と、
従業員のやる気・やりがいに関する質の高い「意識データ」の関連を調べました。
通常のアンケートではそもそも正しく意識を測ることさえ難しいとされています。
また、人の内面である意識や組織風土の変化は可視化されにくく、
それゆえに、経験則や他社事例などに基づいて施策を打ってしまいがちです。
人のやる気、やりがいをどう測り、どう活かすのか。
社会心理学の理論をベースに、全国500組織、260万人の意識データから導き出された
正しい「指標」を持つことの意味を解説します。

２．調査結果のご紹介
このような正しい指標を用いて制度・施策の働きがい（ワーク・モティベーション）
に対する影響を分析すると、どのような結果が得られたのでしょうか。
ここでは、人事評価制度をはじめ、賃金・休暇・労働時間に関する制度、
教育・研修制度、JOB型雇用制度など、具体的な制度・施策について、
従業員の意識（働きがい）にどのような影響がみられたのかをご紹介します。
またその結果の背景、裏側にある仮説の解釈を行うことで、理解を深めます。

３．質疑応答

４．企業制度・施策に関する効果調査のご案内

【講師】
公益社団法人 国際経済労働研究所 専務理事兼統括研究員
株式会社 応用社会心理学研究所 研究顧問
八木 隆一郎