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企業制度・施策に関する効果調査 説明会【オンライン開催・参加無料】
「企業制度・施策に関する効果調査」では、自組織で運用している・導入を検討している制度・施策が、従業員の仕事に対するモティベーションなどの意識に与える影響を企業制度・施策(人事評価制度、賃金制度、休暇制度、福利厚生制度等)に関する「組織調査」と、従業員の働きがいに関する「意識調査」の2種類を実施いただき、そのデータを統計的に分析します。
「企業制度・施策に関する効果調査」に関する詳細等は下記URLよりご覧ください。
https://www.kpcnet.or.jp/seminar/?mode=show&seq=2309
この度、今回の調査にご興味のある方を対象に無料で、本説明会をオンラインにて開催し、本調査につきまして、わかりやすくご紹介いたします。
「企業制度・施策に関する効果調査」に関する詳細等は下記URLよりご覧ください。
https://www.kpcnet.or.jp/seminar/?mode=show&seq=2309
この度、今回の調査にご興味のある方を対象に無料で、本説明会をオンラインにて開催し、本調査につきまして、わかりやすくご紹介いたします。
| 主催団体 | 関西生産性本部 |
|---|---|
| 講座の種類 | その他の事業 |
| 主な対象 | 経営トップ層（部長層以上）、ミドルマネージャー層（課長クラス）、リーダー層（主任・係長クラス）、三役クラス、執行委員クラス、職場委員クラス |
| 講座カテゴリー | 労使関係 |
| 開催日・期間 | 2024年07月19日 |
| 開催時間 | ・7/11(木) 10:30～11:30 ・7/19(金) 10:30～11:30 ・7/19(金) 15:00～16:00 |
| 開催場所 | オンライン開催【ZOOM】 |
| 参加費 | 本説明会は無料で開催いたします。 |
| 内容(スケジュール、運営方法、等) | 説明会開催日程（全て同じ内容です） ※オンライン開催です。 ・7月11日(木) 10:30～11:30 ・7月19日(金) 10:30～11:30 ・7月19日(金) 15:00～16:00 お申し込みの際はご希望の日程をご選択ください。 |
| お問い合わせ | 〒530-6691 大阪市北区中之島6-2-27 中之島センタービル28階 部署： 人材労政部 担当者： 芝原 TEL： 06-6444-6464 FAX：06-6444-6450 |
| 企業制度・施策に関する効果調査 ご案内 |
【企業制度・施策に関する効果調査】
＜企業制度・政策に関する効果調査とは？＞
本調査では、自組織で運用されている企業制度・施策(人事評価制度、賃金制度、休暇制度、福利厚生制度等)に関する「組織調査」と、従業員の働きがいに関する「意識調査」の2種類を実施いただくことで、企業制度・施策の導入状況、従業員のモティベーションの実態、両データを用いた関連性、他社との比較による強みや改善ポイントなど、具体的な数字やグラフを用いて、分かりやすく提示いたします。
＜調査の目的＞
社会情勢の変化は、従業員の働き方や人事制度に対する考え方にも変化をもたらしています。企業における制度や施策もその時々の情勢に応じて新たな導入や改定がなされてきました。一方で、従業員の意識への影響（その制度が狙いどおりの効果をもたらしたのか）は検証されることがなく、いわば“やりっぱなし”のまま現在に至っているといわざるをえません。
本調査では、自組織で運用している・導入を検討している制度・施策が、従業員の仕事に対するモティベーションなどの意識に与える影響を統計的に分析します。これらの影響や効果を検証することで、これからの経営や労使活動のための有益な知見を見出すこと、組織の強みを活かす制度の設計や運用の指針を提供することを目的としています。また、様々な組織のデータをもとに、組織と働く人の生産性を高める企業施策を考える一助とすることも目指しています。
＜2種類の調査＞
本調査は組織調査と意識調査の2種類となります。2種類の調査情報を紐づけた複数の企業のデータベースによって構成されています。
『組織調査：人事担当者等が回答』
調査回答形式：エクセルにて回答
設問：1回答/1社、約400問
自組織の企業施策(労働時間・休暇、残業削減、人事管理・人事評価、福利厚生 、人材育成等)に関する制度や、目標設定の有無等をお聞きする調査です。社員の等級制度に関する設問もあります。
『意識調査：全従業員が回答』
調査回答形式：WEBにて回答
設問：1回答/1名 約70問
自組織の社員一人ひとりに、会社や職場、今の仕事等についてお聞きする調査（いわゆるアンケート調査）です。管理職・一般職の方を対象に、回答をお願いしております。
※非正規従業員を対象に含めたい場合もご相談に応じます
※独自の設問(項目)を20問まで、追加することも可能です（※設計が必要な場合はオプションとなります。）
※サンプル調査も可能でございます。
＜本調査の詳細(背景・特長・要項・金額・申込方法 等)＞
本調査の詳細や申込につきましては、下記URLより、専用ページをご覧ください。
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