第41期 内外のトップを囲む懇談会
トップマネジメントのための朝食・昼食形式の月例セミナー
昨年は世界中が新型コロナウイルスの感染拡大により大きく影響を受けた１年でした。国内では緊急事態宣言の発令による外出自粛等により経済は冷え込み、また東京五輪の延期等、随所で今なお影響が続いております。
このような中、本年1月には米国において46代目大統領に就任したジョー・バイデン氏の就任式が行われ、米国内のみならず世界各地で起こる分断の潮流に一石が投じられるかが期待を集めております。また、国内も含めてニューノーマルな時代の到来が期待される中、カーボンニュートラルなどの脱炭素に向けた環境意識の向上や個々の働き方・生活様式の見直しや変化により新たな価値観が醸成されつつあります。
このような国内外の社会経済環境下にあって、わが国企業をはじめとする様々な組織においては、継続的にイノベーションを起こし、次の成長に向けてスピード感を伴った意思決定をしていくことが必要不可欠であります。本懇談会は第40期においても、日本および世界の政治・経済・社会情勢を見つめ直し、不断の経営革新を推進するための“多様かつ最新の視点”をご提示することを狙いとして開催いたします。
経営幹部、各組織トップマネジメントの皆様におかれましては、ぜひともご参加いただきますようご案内申し上げます。
| 主催団体 | 関西生産性本部 |
|---|---|
| 講座の種類 | 長期講座 |
| 主な対象 | 経営トップ層（部長層以上）、三役クラス |
| 講座カテゴリー | 人材育成・開発 |
| 開催日・期間 | 2022年02月25日～2022年11月30日 |
| 開催時間 | ８：３０～１０：３０ もしくは １２：００～１４：１５ オンライン開催時 9：00～10：30 |
| 開催場所 | リーガロイヤルホテル大阪 〔大阪市北区中之島５－３－６８〕 状況に応じて、オンライン開催 |
| 開催場所URL | http://www.rihga.co.jp/osaka/access/index.html |
| 参加費 | 【賛助会員企業】 １名 ￥２４２，０００−（消費税10％込） 【一 般】 １名 ￥３０２，５００−（消費税10％込） ＊年間10例会開催 ＊参加費には、食事代、資料代および消費税が含まれます。 |
| 内容(スケジュール、運営方法、等) |
※新型コロナウイルス感染拡大の状況に応じて、急遽、食事の提供を中止して「講演・質疑応答」での開催、また完全オンライン配信させていただく場合がございます。1か月前の状況に基づいて原則判断させて頂きます。
第１回例会 ： ２０２２年 ２月２５日(金) ８：３０～１０：３０ （朝食会形式）
「水素社会実現に向けた現状と課題～カーボンニュートラルの実現に向けて～（仮題）」
国立研究開発法人 物質・材料研究機構
災害科学国際研究所 所長 西宮 伸之 氏
1974年 東京大学理学部化学科卒。同年 通商産業省 工業技術院 東京工業試験所 (現在の産業技術総合研究所)入所。
86年 理学博士 (東京大学)。87年 富士写真フイルム㈱ 印刷技術研究所。96年、豊橋技術科学大学 助教授。
2007年 日本大学理工学部 教授。17年 同特任教授。21年 同非常勤講師。この間、16年から20年まで
（一社）水素エネルギー協会会長。18年から現在まで（国研）科学技術振興機構 プログラムマネジャー。
第２回例会 ：２０２２年 ３月２９日（火）８：３０～１０：３０（朝食会形式）
「東北大震災から学ぶ減災 ～津波の脅威から社員の命を守るために～（仮題）」
東北大学 災害科学国際研究所 所長 今村 文彦 氏
東北大学災害科学国際研究所 所長・津波工学教授。東北大学大学院工学研究科博士後期課程修了。
【受賞歴】
NHK放送文化賞（平成26年）。防災功労者内閣総理大臣表彰（平成28年）。濱口梧陵国際賞受賞(令和2年)。。
第３回例会 ： ２０２２年 ４月１２日（火） ８：３０～１０：２０ （朝食会形式）
「民主主義と企業経営～多様化な価値観が渦巻く社会の中で～（仮題）」
東京大学 社会科学研究所教授 宇野 重規 氏
1967年東京都生まれ。東京大学法学部卒業。同大学大学院法学政治学研究科。 【主な著作】 『保守主義とは何か』（中公新書）、『民主主義とは何か』（講談社現代新書）、 『トクヴィル 平等と不平等の理論家』（講談社学術文庫）などがある。
第４回例会 ： ２０２２年 ４月２６日(火) ８：３０～１０：２０ （朝食会形式）
「コンプライアンス経営の強化と企業経営～公益通報者保護法改正を目前に～」
中島経営法律事務所 パートナー 弁護士 寺 田 寛 氏
2002年早稲田大学法学部卒業。05年中島経営法律事務所入所。15年4月同事務所パートナー弁護士。
一般的な企業法務や訴訟のほかに、製品事故や企業不祥事の際の危機管理広報、社内調査、行政処分
へ対応など、リスク・マネジメント業務を数多く扱う。コンプライアンス関連業務としては、企業行
動基準、社内規程、コンプライアンス・マニュアル等の策定に関与。内部通報制度の設計、利用促進
へのアドバイスに加え、社外窓口の受付業務においても15年間で約900件の実績をもつ。
【著書・論文等】
・「内部通報制度運用の手引き」（共著）商事法務
・「別冊商事法務No424 ホットラインのすべて〔立上げ・運用全マニュアル〕」（共著）商事法務
・ビジネス法務2019年6月号「株主提案権の濫用的行使の制限」
・資料版商事法務2018年10月号 「社外取締役の『再任基準』-その事例分析と提言モデル-」（共著）
・Business Law Journal 2018年11月号
「Q&A法務相談の現場から 取下げ依頼のあった内部通報はどう扱うべきか？」
・ビジネス法務2017年8月号「特集2 導入後、ノーケアですか？
内部通報制度『見直し』のポイント 通報者を守る窓 口担当者の教育と具体的対応」
・Business Research 2016年1・2月号～2018年7・8月号
「実務担当者のための「内部通報制度」運用のノウハウ」（連載）
第５回例会 ： ２０２２年 ５月２５日（水）８：３０～１０：２０ （朝食会形式）
「新時代のリーダーの育て方～リベラルアーツ教育の浸透を目指して（仮題）」
東京工業大学 リベラルアーツ研究教育院長 上田 紀行 氏
文化人類学者、医学博士。東京工業大学教授。 リベラルアーツ研究教育院長（兼任・環境・社会理工学院 社会・人間科学系 社会・人間科学コース）。 1958年東京生まれ。東京大学大学院博士課程単位取得退学。愛媛大学助教授（93～96年）を経て、 96年4月より、東京工業大学大学院社会理工学研究科価値システム専攻准教授。 2012年2月より、リベラルアーツセンター教授。16年4月より現職。国際日本文化センター助教授（94～97年）、 東京大学助教授（03～05年）を併任。05年には渡米し、スタンフォード大学仏教学研究所フェローとして、 「仏教は現代的問いに答え得るか」と題した講義（全20回）を行う。
学内においては、講義にディスカッションやワークショップ形式を取り入れるなどの試みを行い、学生による
授業評価が全学1200人の教員中第1位となり、04年に「東工大教育賞・最優秀賞」
（ベスト・ティーチャー・アワード）
を学長より授与された。また東工大の教育改革にも深く関わり、16年に新設されたリベラルアーツ研究教育院の
初代院長として、新時代のリベラルアーツ教育を切りひらく中心を担っている。 【著書】『生きる意味』（岩波新書）、『覚醒のネットワーク』（河出文庫）、 『スリランカの悪魔祓い』（講談社文庫）、『かけがえのない人間』（講談社現代新書）、 『「自殺社会」から「生き心地の良い社会」へ』（講談社文庫）、等がある。
第６回例会 ： ２０２２年 ５月もしくは６月にて調整中
「米国側からみる国際情勢～中国・台湾情勢の展望を中心に～」
ウォール・ストリート・ジャーナル 東京支局長 ピーター・ランダース 氏
＊ 第７回～第１０回例会につきましては、日程・講師が決定次第、会員の方にご案内申し上げます。
＊ 日程、講師、演題等は、事情によりやむを得ず変更となる場合がございます。
＊ 新型コロナウイルス感染拡大に伴い、当面の間、食事懇談実施の際は懇談時間を短縮させて頂き、例会時間も１０分短縮させて頂く予定です。各例会の出欠確認時に送付の例会案内でご確認頂きますようによろしくお願いいたします。
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| 印刷用ファイル | 内外のトップを囲む懇談会案内状(第41期).pdf (587 k) |
| お問い合わせ | 〒530-6691 大阪市北区中之島6-2-27 中之島センタービル28階 部署： 事業部 担当者： 揚倉(アゲクラ)・上岡 TEL： 06-6444-6464 FAX：06-6444-6450 |
